医療制度改革が急です。今後、ＤＰＣ病院＝急性期病院となり、一般急性期をターゲットとしている病院はすべてＤＰＣ病院となる必要があります。手術が多く、在院日数が短くできる病院がＤＰＣ病院として残ります。延べ患者数を増加し続けるかダウンサイジングを行うなか、どうしても受け皿病院が必要となります。

医療療養病床や廃止までの介護療養病床が、受け皿病院として機能するとともに、一般急性期のなかから回復期や在宅を担う病院がでてきます。

在宅については、２００床未満が在宅療養支援病院として地域在宅医療を担うことになるため、病院業態を変えて、あるいはベッドを返還して高専賃や施設をもつ病院（最終的には診療所へ転換するかたちも増加）が増加します。

経営が大変になるから業態転換するのではなく、地域医療計画のなかで戦略的に自院の役割や機能を明らかにするから業態転換するといったながれをつくりあげていく必要があります。

私たちは、あらゆる業態転換について、金融機関やノンバンク、ファンドと連携してこれらをサポートすることができます。ご連絡下さい。

大震災は未曽有の災害で、私たちの想像を絶するものでした。亡くなられた方や行方不明の方に対してはご冥福をお祈りいたします。

私たちはこの国難を乗り越え、医療をさらに進化させなければなりません。病院を再生することで、その目的を達成していくことが必要です。

財務リストラだけではなく、実質的に医療の質を高め、医療従事者が誇りをもって前に進むことができるための改革を行うことが病院再生です。私たちホワイトボックスは、勇気をもって戦い続ける病院を支援します。

どのようなかたちであれ、常に病院の再生の現場にいて、新しい時代をつくりあげるために活動していきたいと考えています。どのようなご相談でもお受けします。ご連絡ください。

金融ジャーナル１１月号（株式会社日本金融通信社発行）に
石井友二執筆の論文
「地域医療を活性化する金融機関の役割」（←クリックするとPDFファイルでご覧になれます）
が掲載されました。

【主な内容】
１．地域医療へ取り組む意味
２．医療機関の現状とこれから
３．金融機関の行うべきこと
４．具体的対応
５．単体での病院経済の困難性
６．まとめ